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三菱重工鉄構エンジニアリングのサンゴ増殖技術が実証番号の交付を受ける
環境省の「平成24年度環境技術実証事業」

発行 第 5381号
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 三菱重工業のグループ会社である三菱重工鉄構エンジニアリング株式会社(以下MBE、社長:吹原 正晃、本社:広島市中区、三菱重工業が100%出資)が石垣島海域で実施しているサンゴ増殖実証実験の技術が、環境省の「平成24年度環境技術実証事業」で実証済み技術であることを示す実証番号とロゴマークの交付を受けました。MBEはこれを弾みとして、サンゴ増殖技術の早期の普及を目指す考えです。

 実証番号交付の対象となったのは、「微弱電流を利用したサンゴの成長促進と電着技術を用いたサンゴ移植基盤(サンゴ棚)技術」です。この技術の開発は、東京大学、日本防蝕工業株式会社(東京都大田区)、株式会社シーピーファーム(沖縄県石垣市)、一般財団法人 熱帯海洋生態研究振興財団(阿嘉島臨海研究所)(沖縄県島尻郡)と共同で取り組んできたもので、サンゴの成長促進やサンゴの着床基盤などサンゴ礁の修復技術として活用できるものです。

サンゴ増殖の実証実験では、微弱電流を流してサンゴの成長を促進しています。具体的には、鉄などで構成されたサンゴ棚にマグネシウムなどを取付け、異種金属のイオン化傾向の差を利用して微弱電流を発生させ(流電陽極法)、海中のカルシウム分の電着(付着)を促します。これがサンゴの骨格と同じ化合物である炭酸カルシウムとなることから、サンゴの骨格形成を助長します。

流電陽極法を用いて連続給電する電着技術のサンゴ増殖への適用は世界で初めてです。これまでは、太陽電池などの外部電源を利用していましたが、台風による給電施設損傷の懸念や、夜間の給電停止などの問題を考慮して、この方式を採用しました。

 サンゴ礁はCO2吸収などの働きにより地球環境の浄化に重要な役割を果たしていますが、地球温暖化に伴う海水温上昇などの影響により、白化現象によるサンゴ礁の減退が沖縄近海のみならず世界各地に広がり、大きな環境問題となっています。
 MBEは参加各社・大学との協力により、サンゴ移植・増殖技術の早期の普及を目指すとともに、当社が有する動揺低減浮体技術とサンゴ移植技術を組み合わせた浮桟橋事業や鋼構造物との組み合わせによる新たな事業などを積極的に展開していく方針です。

 なお、三菱重工は、今回の実証番号の交付を受け、東京・港区の本社ビル2階にあるショールーム「M’s Square(エムズスクエア)」のCSRコーナーで26日(水)から、このサンゴ再生の取り組みを映像で紹介します。

 
【石垣島近海で2008年から実験中のサンゴ増殖棚 2013年2月撮影】

 

担当窓口:三菱重工鉄構エンジニアリング株式会社


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