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電気エネルギー源の特徴•魅力

電気エネルギーは他の二次エネルギーであるガソリンや都市ガスなどと比較してエネルギー変換効率が良く、変換時のCO2(二酸化炭素)排出が少ないのが特徴です。また、原子力や再生可能エネルギーなど発電時にCO2を排出しない発電方法と組み合わせることで、いっそうのCO2削減が可能になります。今後、化石燃料への依存から脱却し、低炭素社会を実現するには運輸、家庭、産業などさまざまな分野で「電化」を進めていくことが不可欠です。

エネルギー自給率を向上するクリーンエネルギー

太陽光、風力、水力、地熱などの再生可能エネルギーと原子力は発電用として用いられ、発電時にCO2を排出しません。そうして生み出された電気エネルギーを家庭や産業、運輸など社会のさまざまな分野で利用することで大幅なCO2削減が実現します。
再生可能エネルギーはエネルギー密度が希薄なため従来は効率的な利用が困難でしたが、現在では太陽光パネルや風車などの技術革新によって、より効率的に利用できるようになりました。

将来的に化石燃料の価格高騰が想定されるなか、そのほとんどを輸入に頼っている日本が、今後ともエネルギーの安定供給を図るためには、エネルギーの自給率を高めることが重要です。そのためにも、化石燃料を使った発電方法から自給が可能な再生可能エネルギーを使った発電方法への移行が求められているのです。ただし、再生可能エネルギーだけでは必要な電力をまかなえませんし、安定供給の観点からも、既存の火力発電も高効率化していく必要があります。さらに、生み出された電気エネルギーを最大限に活用するため、今後さまざまな分野で電化を促進していくことが大切です。

エネルギーインフラの中核となりうるエネルギー

図:電気自動車と充電スタンドのイメージ

電気エネルギーを用いる電動モーターは、その効率の良さとCO2を排出しないことから、ガソリンや燃料ガスなどを使う駆動源を代替するポテンシャルがあります。中でも注目されるのがガソリンエンジンの代わりに電動モーターを搭載する電気自動車(EV:Electric Vehicle)です。

2009年6月に発売された電気自動車は一度の充電で160キロメートルの走行が可能で、走行中にCO2を排出しません。こうした優れた環境性能を持つ電気自動車が、自家用車だけでなくバスやトラックなどに置き換わることで、大きなCO2削減効果が期待できます。電気自動車の充電は一般家庭のコンセントで行えるものもありますが、急速充電が可能な「充電スタンド」の設置などインフラ整備も着々と進みつつあります。

このように、エネルギー効率やCO2削減などの観点から、今後、電気エネルギーがエネルギーインフラの中核となっていく可能性があります。さらに通信ネットワーク技術によって、各所の蓄電容量などを適切に制御し、いっそうの効率化をはかることも可能です。

最新技術で家庭のエネルギー消費を大幅に削減

図:エコスカイハウスのイメージ

家庭でのエネルギー消費は日本のエネルギー消費全体の約15%を占め、年々増加の傾向にあります。電気エネルギーを上手に活用することで、家庭でも大幅な省エネとCO2削減を実現することができます。その代表格がヒートポンプ給湯器。大気の熱を吸収しお湯を沸かす方法で、エネルギー消費は約3分の1になります。さらにお湯を沸かすときに出る冷排気を空調に利用することができます。また、冷暖房器具や照明器具、テレビなど最新の省エネ技術を駆使した家電を使うことで、いっそうの省エネをはかることができます。

最新の省エネハウスでは無駄をはぶくだけでなく太陽電池によって電気エネルギー作り出したり、リチウムイオン電池にためたりすることができます。家庭におけるエネルギーの"地産地消"ですが、これも電気エネルギーだからこそ可能なのです。

「電化の促進」によって低炭素社会が実現

電気エネルギーはエネルギー変換効率が良く、積極的に活用することでCO2の大幅な削減が期待できます。そのためにはさまざまな分野で「電化の促進」を行い、電気エネルギーを上手に活用するための更なるインフラ整備をしていくことが必要です。さらに再生可能エネルギーや原子力を用いたCO2を排出しない「発電のゼロエミッション化」によって、いっそうのCO2削減が実現できます。電気エネルギー利用のための更なるインフラ整備と発電のゼロエミッション化を推進することで、「化石燃料依存社会」から「電力インフラ社会」への転換が可能になります。「電力インフラ社会」推進による理想的な低炭素社会(スマートコミュニティ)実現への取り組みはすでに始まっています。