GRI 1:基礎 2021
利用に関する声明 | 三菱重工業株式会社は、GRIスタンダードを参照し、当該期間(2022年4月1日~2023年3月31日)について、本対照表に記載した情報を報告する。 |
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利用したGRI 1 | GRI 1:基礎 2021 |
GRI 2:一般開示事項 2021
開示事項 | 掲載箇所 | ||
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SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
1.組織と報告実務 | |||
2-1 | 組織の詳細 | - | 【MHI REPORT2023】 会社概要(p.98) 【ウェブサイト】 |
2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | 編集方針 > 報告の対象(p.3) | 【ウェブサイト】 |
2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 編集方針 > 報告の対象(p.3) 裏表紙 |
【ウェブサイト】 |
2-4 | 情報の修正・訂正記述 | 編集方針 > 報告の対象(p.3)(変更があった場合には、改訂内容を記載) | - |
2-5 | 外部保証 | 第三者保証(p.143-95) | - |
開示事項 | 掲載箇所 | ||
SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
2.活動と労働者 | |||
2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | 社会 > サプライチェーン・マネジメント(p.91-95) | 【MHI REPORT2023】 事業戦略(p.40-51) 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 会社概要(p.98) 【ウェブサイト】 |
2-7 | 従業員 | 社会 > ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン― 多様性と公平性のある働き方― > 多様性と機会均等に関するデータ ・多様性と機会均等に関するデータ(p.50) データセクション > 社会 > ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン > 多様性と機会均等に関するデータ(p.132-133) |
【MHI REPORT2023】 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) 会社概要(p.98) 【ウェブサイト】 |
2-8 | 従業員以外の労働者 | - | - |
開示事項 | 掲載箇所 | ||
SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
3.ガバナンス | |||
2-9 | ガバナンス構造と構成 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > (p.101-108) | 【MHI REPORT2023】 取締役紹介(p.52-55) コーポレート・ガバナンス(p.62-71) 【ウェブサイト】 |
2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方(p.101) ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > コーポレート・ガバナンスの体制(p.101) |
【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.62-71) 【ウェブサイト】 |
2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > コーポレート・ガバナンスの体制 ・当社取締役一覧及びスキルマトリックス等(p.103) |
【MHI REPORT2023】 取締役紹介(p.52-55) コーポレート・ガバナンス(p.62-71) 【ウェブサイト】 |
2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティマネジメント > サステナビリティフレームワーク(p.7-8) サステナビリティマネジメント > マテリアリティ(重要課題)(p.9-15) サステナビリティマネジメント > ステークホルダーエンゲージメント(p.16) |
【MHI REPORT2023】 社長メッセージ(p.10-17) コーポレート・ガバナンス(p.62-71) サステナビリティに関する体制(p.78-79) マテリアリティ(p.80-83) 【ウェブサイト】 |
2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | サステナビリティマネジメント > サステナビリティフレームワーク > サステナビリティ推進体制(p.8) サステナビリティマネジメント > マテリアリティ(重要課題) > マテリアリティ・KPI・進捗状況(p.11-15) 環境 > 環境マネジメント > 環境管理体制(p.21) 社会 > 人材の確保と定着> エンゲージメントの向上(p.64) |
【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.6-71) マテリアリティ(p.80-81) 従業員エンゲージメント(p.91-92) 【ウェブサイト】 |
2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティマネジメント > サステナビリティフレームワーク > サステナビリティ推進体制(p.8) 環境 > 気候変動 > TCFD 提言に沿った開示(p.31) |
【MHI REPORT2023】 サステナビリティ(p.78-83) 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に沿った開示)(p.84-85) 【ウェブサイト】 |
2-15 | 利益相反 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > コーポレート・ガバナンスの体制(p.101) | 【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.62-71) 会社概要(p.98) 【ウェブサイト】 |
2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | ガバナンス > リスクマネジメント > 事業リスクマネジメント体制(p.109) サステナビリティマネジメント > マテリアリティ(重要課題) > マテリアリティ・KPI・進捗状況(p.11-15) ガバナンス > コンプライアンス > 推進体制(p.115-116) ガバナンス > コンプライアンス > コンプライアンスの状況(p.117) |
【MHI REPORT2023】 社外取締役による座談会(p.56-61) 事業リスクマネジメント(p.74-75) コンプライアンス(p.76) マテリアリティ(p.80-83) |
2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - | 【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.62-71) 【ウェブサイト】 |
2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > コーポレート・ガバナンスの体制(p.101-103) | 【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.66) 【ウェブサイト】 |
2-19 | 報酬方針 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > 取締役の報酬(p.104-105) | 【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.68-70) 【ウェブサイト】 |
2-20 | 報酬の決定プロセス | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > 取締役の報酬(p.104-105) | 【MHI REPORT2023】 MHI REPORT2023:コーポレート・ガバナンス(p.68-70) 【ウェブサイト】 |
2-21 | 年間報酬総額の比率 | ガバナンス > コーポレート・ガバナンス > 取締役の報酬(p.104-105) | 【MHI REPORT2023】 コーポレート・ガバナンス(p.68-70) |
開示事項 | 掲載箇所 | ||
SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
4.戦略、方針、実務慣行 | |||
2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | CEOメッセージ(p.6) | 【MHI REPORT2023】 社長メッセージ(p.10-17) |
2-23 | 方針声明 | サステナビリティマネジメント > サステナビリティフレームワーク > サステナビリティ・CSR に関する方針(p.7) 社会 > 人権 > 基本的な考え方(p.44) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > 基本的な考え方(p.91) |
【MHI REPORT2023】 サステナビリティ(p.78-79) 【ウェブサイト】 |
2-24 | 方針声明の実践 | サステナビリティマネジメント > サステナビリティフレームワーク > サステナビリティ・CSR に関する方針(p.7) 環境 > 環境マネジメント > 環境管理体制(p.21) 環境 > 環境マネジメント > 環境目標(p.22) 環境 > 生物多様性(p.37-41) 社会 > 人権(p.44-48) 社会 > サプライチェーン・マネジメント(p.91-95) 社会 > 労働安全衛生(p.70-76) ガバナンス > リスクマネジメント> サイバーセキュリティ(p.113-114) ガバナンス > コンプライアンス (p.115-122) |
【MHI REPORT2023】 サステナビリティ(p.78-80) コンプライアンス(p.76) サイバーセキュリティ(p.77) 【ウェブサイト】 |
2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | 社会 > 人権(p.44-48) ガバナンス > コンプライアンス > 推進体制(p.115) |
【MHI REPORT2023】 コンプライアンス(p.76) サステナビリティ(p.78-79) |
2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | 社会 > 人権 > 人権デューデリジェンス ・人権に関する苦情処理メカニズム(p.48) ガバナンス > コンプライアンス > 推進体制 ・内部通報制度、相談窓口(p.116) |
【MHI REPORT2023】 コンプライアンス(p.76) |
2-27 | 法規制遵守 | 環境 > 環境マネジメント > 環境管理体制 ・環境に関する違反件数、内容、および措置(p.21) ガバナンス > コンプライアンス > コンプライアンスの状況 ・コンプライアンス違反件数、内容、および措置(p.117) |
- |
2-28 | 会員資格を持つ団体 | 【SUSTAINABILITY DATABOOK 2023】 サステナビリティマネジメント > 参画しているイニシアティブ・団体(p.17) |
【MHI REPORT2023】 サステナビリティ > 国際行動規範への適合と情報開示(p.79) |
開示事項 | 掲載箇所 | ||
SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
5. ステークホルダー・エンゲージメント | |||
2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | サステナビリティマネジメント > ステークホルダーエンゲージメント(p.16) | 【MHI REPORT2023】 サステナビリティ > ステークホルダーとの関わり(p.79) |
2-30 | 労働協約 | データセクション > 社会 > 人権 > 結社の自由と雇用の保証(p.131) | ― |
GRI 3:マテリアルな項目 2021
開示事項 | 掲載箇所 | ||
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SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | 編集方針 > 編集方針(p.3-4) サステナビリティマネジメント > マテリアリティ(重要課題) > マテリアリティの特定プロセス(p.10) |
【MHI REPORT2023】 サステナビリティ > マテリアリティの特定プロセス(p.81) |
3-2 | マテリアルな項目のリスト | サステナビリティマネジメント > マテリアリティ(重要課題)> マテリアリティ・KPI・進捗状況(p.11-15) | 【MHI REPORT2023】 サステナビリティ > マテリアリティ > マテリアリティ・KPI一覧(p.82-83)
|
3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | サステナビリティマネジメント > マテリアリティ(重要課題)(p.9-15) ステークホルダーエンゲージメント(p.16) 環境 > 環境マネジメント(p.20-22) 環境 > 気候変動(p.28-34) 社会 > サプライチェーン・マネジメント(p.91-95) 社会 > 労働安全衛生(p.70) 社会 > ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン―多様性と公平性のある働き方―(p.49) 社会 > 人材開発(p.54-56) ガバナンス > コンプライアンス[汚職防止](p.118-119) ガバナンス > コンプライアンス[不正競争防止](p.120) ガバナンス > コンプライアンス[税務の透明性](p.122) |
【MHI REPORT2023】 価値創造プロセス(p.14-15) 特集: MISSION NET ZERO(p.30-39) 事業戦略(p.40-51) 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) 気候変動によるリスクと機会への対応(TCFD提言に沿った開示)(p.84-85) 経営戦略の実現に向けたHR戦略(p.86-93) 【ウェブサイト】 |
項目別スタンダード 経済
項目 | 掲載箇所 | |||
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SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | ||||
GRI 201:経済パフォーマンス 2016 | ||||
201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | - | 【MHI REPORT2023】 価値創造プロセス(p.14-15) 事業戦略(p.40-51) 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) 【ウェブサイト】 |
|
201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 環境 > 気候変動 > TCFD 提言に沿った開示(p.31-34) | 【MHI REPORT2023】 気候変動によるリスクと機会への対応 (TCFD提言に沿った開示)(p.84-85) |
|
201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | - | 【ウェブサイト】 | |
201-4 | 政府から受けた資金援助 | - | - | |
GRI 202:地域経済でのプレゼンス 2016 | ||||
202-1 | 地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率(男女別) | - | - | |
202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - | - | |
GRI 203:間接的な経済的インパクト 2016 | ||||
203-1 | インフラ投資および支援サービス | - | 【MHI REPORT2023】 事業戦略(p.40-51) |
|
203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - | 【MHI REPORT2023】 事業戦略(p.40-51) |
|
GRI 204:調達慣行 2016 | ||||
204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - | - | |
GRI 205:腐敗防止 2016 | ||||
205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | - | - | |
205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | ガバナンス > コンプライアンス[汚職防止](p.118-119) | - | |
205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | ガバナンス > コンプライアンス > コンプライアンスの状況(p.117) ガバナンス > コンプライアンス[汚職防止](p.118-119) |
- | |
GRI 206:反競争的行為 2016 | ||||
206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ガバナンス > コンプライアンス[不正競争防止](p.120) | - | |
GRI 207:税金 2019 | ||||
207-1 | 税務へのアプローチ | ガバナンス > コンプライアンス[税務の透明性](p.122) | - | |
207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | - | - | |
207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | - | - | |
207-4 | 国別の報告 | - | - |
項目別スタンダード 環境
項目 | 掲載箇所 | |||
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SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | ||||
GRI 301:原材料 2016 | ||||
301-1 | 使用原材料の重量または体積 | - | - | |
301-2 | 使用したリサイクル材料 | - | - | |
301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | - | - | |
GRI 302:エネルギー 2016 | ||||
302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 環境 > 気候変動 > 温室効果ガス排出量・エネルギー消費量データ(p.29) データセクション/環境 > 気候変動 ・エネルギー消費量(p.127-128) |
【MHI REPORT2023】 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) |
|
302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | - | - | |
302-3 | エネルギー原単位 | - | - | |
302-4 | エネルギー消費量の削減 | 環境 > 気候変動 > 温室効果ガス排出量・エネルギー消費量データ(p.29) データセクション/環境 > 気候変動 ・エネルギー消費量(p.127) ・エネルギー使用量(p.128) |
【MHI REPORT2023】 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) |
|
302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | - | - | |
GRI 303:水と廃水 2018 | ||||
303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 環境 > 水リスク(p.35-36) | - | |
303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 環境 > 水リスク(p.35-36) | - | |
303-3 | 取水 | 環境 > 水リスク > 水使用データ(p.36) データセクション/環境 > 水リスク ・水使用量(p.129) |
- | |
303-4 | 排水 | データセクション/環境 > 水リスク ・水使用量(p.129) |
- | |
303-5 | 水消費 | データセクション/環境 > 水リスク ・水使用量(p.129) |
- | |
GRI 304:生物多様性 2016 | ||||
304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点 | 環境 > 生物多様性 > 生物多様性の取り組み ・生物多様性リスクアセスメント(p.38-39) |
- | |
304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 環境 > 生物多様性 > 生物多様性の基本方針(p.37) 環境 > 生物多様性 > 生物多様性の取り組み ・生物多様性リスクアセスメント(p.38-39) |
- | |
304-3 | 生息地の保護・復元 | 環境 > 生物多様性 > 生物多様性の取り組み ・ステークホルダーとの協働(p.40) 環境 > 生物多様性 > 生物多様性の取り組み ・事業拠点における保全活動(p.41) |
- | |
304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | - | - | |
GRI 305:大気への排出 2016 | ||||
305-1 | 直接的なGHG排出(スコープ1) | 環境 > 気候変動 > 温室効果ガス排出量・エネルギー消費量データ ・温室効果ガス排出(p.29) データセクション/環境 > 気候変動 ・温室効果ガス排出量(p.124) |
【MHI REPORT2023】 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) |
|
305-2 | 間接的なGHG排出(スコープ2) | 環境 > 気候変動 > 温室効果ガス排出量・エネルギー消費量データ ・温室効果ガス排出(p.29) データセクション/環境 > 気候変動 ・温室効果ガス排出量(p.125) |
【MHI REPORT2023】 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) |
|
305-3 | その他の間接的なGHG排出(スコープ3) | データセクション/環境 > 気候変動 ・温室効果ガス排出量(p.126) |
- | |
305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | 環境 > 環境マネジメント > 環境目標(p.22) データセクション/環境 > 環境マネジメント ・環境目標(p.124) |
- | |
305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 | 環境 > 気候変動 > 温室効果ガス排出量・エネルギー消費量データ ・温室効果ガス排出(p.29) データセクション/環境 > 気候変動 ・温室効果ガス排出量(p.124-126) |
【MHI REPORT2023】 財務・非財務ハイライト(p.94-95) 11ヵ年財務・非財務データ(p.96-97) |
|
305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 | - | - | |
305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 | 環境 > 汚染・廃棄物 > 廃棄物・VOC 排出量データ ・揮発性有機化合物(VOC)排出量(p.42) データセクション/環境 > 汚染・廃棄物 ・揮発性有機化学物(VOC)排出量(p.130) |
- | |
GRI 306:廃棄物 2020 | ||||
306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 環境 > 汚染・廃棄物 > 基本的な考え方・方針(p.42) | - | |
306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | - | - | |
306-3 | 発生した廃棄物 | 環境 > 汚染・廃棄物 > 廃棄物・VOC 排出量データ(p.42) データセクション/環境 > 汚染・廃棄物 ・廃棄物排出量(p.130) |
- | |
306-4 | 処分されなかった廃棄物 | データセクション/環境 > 汚染・廃棄物 ・廃棄物排出量(p.130) |
- | |
306-5 | 処分された廃棄物 | 環境 > 汚染・廃棄物 > 廃棄物・VOC 排出量データ(p.42) データセクション/環境 > 汚染・廃棄物 ・廃棄物排出量(p.130) |
- | |
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||||
308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | - | - | |
308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | - | - |
項目別スタンダード 社会
項目 | 掲載箇所 | ||
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SUSTAINABILITY DATABOOK 2023 | |||
GRI 401:雇用 2016 | |||
401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | データセクション/社会 > 人材の確保と定着(p.135) | - |
401-2 | フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当 | 社会 > 人材の確保と定着 > 社員の自律的な働き方を推進する主な制度・取り組み(p.67) | 【ウェブサイト】 |
401-3 | 育児休暇 | 社会 > 人材の確保と定着 > 働き方と両立支援に関するデータ(p.69) データセクション/社会 > 働き方と両立支援に関するデータ(p.136) |
- |
GRI 402:労使関係 2016 | |||
402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - | - |
GRI 403:労働安全衛生 2018 | |||
403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 社会 > 労働安全衛生 > 安全衛生に関する体制(p.70) | - |
403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 社会 > 労働安全衛生 > 安全衛生に関する体制(p.70) ガバナンス > コンプライアンス > 推進体制 ・内部通報制度、相談窓口(p.116) |
- |
403-3 | 労働衛生サービス | 社会 > 労働安全衛生 > 安全衛生に関する体制(p.70) | - |
403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 社会 > 労働安全衛生 > 安全衛生に関する体制(p.70) | - |
403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 社会 > 労働安全衛生 > 安全衛生に関する体制(p.70) | - |
403-6 | 労働者の健康増進 | 社会 > 労働安全衛生[健康経営の推進](p.73-76) | - |
403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減 | 社会 > サプライチェーンマネジメント(p.91-95) | - |
403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | - | - |
403-9 | 労働関連の傷害 | 社会 > 労働安全衛生 > 労働安全衛生に関するデータ(p.71) データセクション/社会 > 労働安全衛生(p.137-138) |
- |
403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | 社会 > 労働安全衛生 > 労働安全衛生に関するデータ(p.70) データセクション/社会 > 労働安全衛生(p.137-138) |
- |
GRI 404:研修と教育 2016 | |||
404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 社会 > 人材開発 > 教育時間と教育費用(p.57) | - |
404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 社会 > 人材開発 > 人材育成体系(p.55-56) | - |
404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - | - |
GRI 405:ダイバーシティと機会均等 2016 | |||
405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 社会 > ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン ―多様性と公平性のある働き方― > 多様性と機会均等に関するデータ(p.50) データセクション/社会 > ダイバーシティ・エクイティ& インクルージョン(DE&I) ・多様性と機会均等に関するデータ(p.132-133) |
【MHI REPORT2023】 取締役紹介(p.52-55) コーポレート・ガバナンス(p.63-65) |
405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 社会 > ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン―多様性と公平性のある働き方― > 多様性と機会均等に関するデータ(p.50) データセクション/社会 > ダイバーシティ・エクイティ& インクルージョン(DE&I) ・多様性と機会均等に関するデータ(p.132) |
― |
GRI 406:非差別 2016 | |||
406-1 | 差別事例と実施した是正措置 | ガバナンス > コンプライアンス > コンプライアンスの状況(p.117) データセクション/ガバナンス > コンプライアンス ・コンプライアンスの状況(p.142) |
- |
GRI 407:結社の自由と団体交渉 2016 | |||
407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 社会 > 人権 > 人権デューデリジェンス > サプライヤーに向けた取り組み(p.47) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > 人権・労働安全調達に関する取組み(p.94) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > サプライチェーンのモニタリング(p.94) |
- |
GRI 408:児童労働 2016 | |||
408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 社会 > 人権 > 人権デューデリジェンス > サプライヤーに向けた取り組み(p.47) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > 人権・労働安全調達に関する取組み(p.94) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > サプライチェーンのモニタリング(p.94) |
- |
GRI 409:強制労働 2016 | |||
409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 社会 > 人権 > 人権デューデリジェンス > サプライヤーに向けた取り組み(p.47) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > 人権・労働安全調達に関する取組み(p.94) 社会 > サプライチェーン・マネジメント > サプライチェーンのモニタリング(p.94) |
- |
GRI 410:保安慣行 2016 | |||
410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | 社会 > サプライチェーン・マネジメント > サプライチェーンに関する啓発(p.95) | - |
GRI 411:先住民族の権利 2016 | |||
411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | - | - |
GRI 413:地域コミュニティ 2016 | |||
413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | サステナビリティマネジメント > ステークホルダーエンゲージメント ・22年度の主な取り組み(p.16) |
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413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在化しているもの、潜在的なもの)を及ぼす事業所 | - | - |
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | |||
414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | - | - |
414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | - | - |
GRI 415:公共政策 2016 | |||
415-1 | 政治献金 | ガバナンス > コンプライアンス[汚職防止] > 寄付などの実績(p.118) | - |
GRI 416:顧客の安全衛生 2016 | |||
416-1 | 製品・サービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | - | - |
416-2 | 製品・サービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - | - |
GRI 417:マーケティングとラベリング 2016 | |||
417-1 | 製品・サービスの情報とラベリングに関する要求事項 | - | - |
417-2 | 製品・サービスの情報とラベリングに関する違反事例 | - | - |
417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 社会 > カスタマー・リレーションシップ・マネジメント > 責任ある広告宣伝活動(p.88) | - |
GRI 418:顧客プライバシー 2016 | |||
418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - | - |